※工事価格は、端数切捨ての凡その金額を表示しています。
何年たったら絶対にしなければならないということはありません。
お客さまの中では、「壊れたら直す派」「計画的に直す派」など様々です。
生活スタイルも変化して行きますので、それに合わせて行ってはいかがでしょうか。
弊社オリジナルのメンテナンススケジュール表を添付しておきますので、目安にしてみてはいかがでしょうか。
※画像をクリックすると拡大します
その様なお声も耳にしますが、迷うところですよね。
弊社ではメンテナンススケジュールを出させていただいております。Q.1にありましたように大体のスケジュールを算出しました。ご参考にして頂けれはと思います。
弊社では、全てのメーカーさんと提携しております。
(提携企業: LIXIL、タカラ、TOTO、Rinnai、TOCLAS、クリナップ、Panasonic 順不同 他)
お客さま主体で、ご希望のメーカー様がございましたら対応させていただきます。
また、輸入品などでまれに取付が可能・不可能な場合がございますので随時ご相談させていただきます。
左記のハンドルなどは輸入品になります。
昭和56年に耐震基準の大改定があり、基準が厳しくなったこともありますので、一度チェックしてみてください。
耐震診断が必要な場合、弊社提携会社に診断依頼から耐震補強のご相談まで受け付けております。
築年数もそうですが、老朽化の具合によって変わります。
基本的には、古い家でもリフォームはできますのでご相談ください。
弊社のデザイナーがアドバイスさせていただきます。
汚れにくい色、目立つ色、外壁が長持ちする家など様々なご提案が可能となります。
弊社の代表はもともと塗装工事専門で独立しておりますので、新しい発想のご提案が出来る事と思います。
もともと日あたりがあまりよくないお宅でも、屋根や吹き抜けにするなど工夫のやり方はいろいろあります。
過去の事例などもお見せできますし、最近では外国風にイメージチェンジしたいとおっしゃられる方もいます。
じっくりと、しっかりと話し合って進めさせて頂きます。
家の構造にもよりますので、正確には一度みせていただいてからのお返事になります。
基本的には「できます」のでご安心ください。水廻りも、トイレの位置も配管などの関係で可能な場合が多いです。
ご相談いただければと思います。
リフォームローンやカード会社と提携していますので、ご相談ください。
もちろんです。あらかじめ予算をおうかがいして、セットや直販など工夫して対応させていただいております。
工事内容に関する見積は「一式」などではなくこまかく算出させていただいております。
もちろんです。あらかじめ予算をお伝え下さい。
定価制プランもございますので、不明確な追加費用の心配もせず、リフォームをお考えいただけます。
工事途中の仕様変更や想定しない修繕箇所の発生により最終的な請求額が見積金額よりもアップしてしまうことがあります。
お客さまの希望で追加工事をしたり、工事の途中で設備を変更したりすれば、場合によっては見積金額を越えてしまうことがあります。こうした追加費用を抑えるためにも、予定変更の工事や設備導入を行う場合は、必ず再度見積書をもらって確認・検討しましょう。
また、リフォームの場合、壁や床を解体してみたら予想以上に老朽化が進んでいて補修工事が必要になったというように、工事途中で不具合が見つかることも少なくありません。 事前に予想される追加費用の可能性について相談し、予備費としてあらかじめ確保しておくと安心です。
引っ越しや仮住まい、トランクルームなどの手配や斡旋、荷物の移動や処分等、リフォームに付随するあらゆる事柄の代行サービスを行ないます。
工事内容によっては、可能です。
水廻りを含む大規模なリフォーム工事の場合は、仮住まいをすることをおすすめいたします。
住みながらの工事は引越しや仮住まいの費用がかからない反面、建物内での荷物の移動や養生を伴いますので、その分費用もかかり、工事期間も長くなりがちです。
リフォーム工事中の近隣への配慮は不可欠。
「リプラス」では、消音仕様の工作機器や工事手順・方法などに工夫をこらし、養生や資材の保管なども的確に行いながら、工事を進めています。
また、工事着手前の近隣挨拶なども
当社の担当がサポートし、近隣住民の方へご迷惑がかからないよう十分に配慮しています。
工事内容により1年から最長10年の保証制度を設けています。
定期点検(一部工事を除く)や定期会報誌の送付など、アフターサービスも細やかにご提供し、お客さまとのさらなる信頼を築いてまいります。
工事が完了し引き渡された後、お施主様側に起因しない不具合については、保証期間中であれば通常無償で修理をさせていただきます。
ただし、保証期間は施工会社により異なりますので、契約時、契約書に記載があるかを確認し、記載がない場合には十分にその旨を施工会社に確認の上、契約することをおすすめします。